ブックタイトルap_tachiyomi_1404

概要

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2014.04 094　「女性だけの便利屋」というキャッチコピーを掲げ、生活サポートや代理・代行だけでなく、「レンタルフレンド」などの従来の便利屋の枠を超えたサービスがマスコミで話題となっているクライアントパートナーズ。「困っている人、悩みを抱えている人の助けになりたい」と語る社長の安倍真紀氏に、同社の理念と今後のビジョンについて伺った。心の隙間を埋め、社会とつながるお手伝い安倍真紀氏Abe Maki㈱クライアントパートナーズ代表取締役女性だけの便利屋184 全く新しいサービス―クライアントパートナーズを立ち上げた経緯は。安倍　私は短大を卒業後、海外を放浪したり、事務や営業の仕事をしたりしていたのですが、特にやりたいことが見つからないまま30歳を過ぎ、もっと人や社会の役に立つ仕事をしたいと思うようになりました。　現代は物質的にはとても豊かである反面、精神的な面が置き去りにされているのではと常々感じていたため、物ではなく、精神的なサポートを新しいサービスとして売ることを考えました。　今は価値観が多様化し、他人との共通項をなかなか見つけられない人が増えています。昔だったら、困り事があったら家族や友人に助けてもらっていたはずですが、それが難しくなっているのです。そんなコミュニケーションが希薄になりつつある社会の中で、困っている人たちを助けたいという思いから、クライアントパートナーズを立ち上げました。―なぜ「女性スタッフだけの便利屋」というキャッチコピーを掲げているのですか。安倍　通常、「便利屋」というと、引っ越し作業や片付け、機械の修理など、男性の力仕事というイメージがあります。その一方、男性でなく女性にやってもらいたい仕事もたくさんあるはずなので、「女性だけ」にすることで、それまでの便利屋のイメージを一新し、新しい需要を掘り起こすことにつながると考えました。さまざまな困り事・悩み事解決の手助け