ブックタイトルap_tachiyomi_1308
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0352013.08特 集保険との向き合い方されていないことが多かったのです。 現在、各大学などでは卒前の5年次にカルテ記載の教育、そして臨床研修段階のトレーニングで、POS(問題指向型システム)に基づくカルテ記載(POMR:問題指向型医療記録)の考え方と方法が指導されることになっています。ここでは、所見、検査結果、治療計画、再評価などの明確な記載が重視され、いわゆる「赤本」などのレセプト記載の参考書でも、POSに基づくSOAP形式の記載方法が推奨されています。 しかし、このような問題解決型の思考法に慣れていない歯科医師がまだまだ多いのが現状です。これには理由があり、指導行政側が指導・監査の効率のため「カルテに余計なことを書かないように」と指示してきた時代もあったためではないかと考える識者もいます。 問題指向型のカルテを歯科にも導入しようという動きは、臨床研修の体制を整備しようとしたころにさかのぼります。徳島大学病院では、まだ紙カルテが用いられていた2003年に、医学部、歯学部の附属病院の運営統合に合わせ、医科・歯科共通の「1患者1カルテ」を実施しました。医科・歯科両方を受診している患者さんのカルテ番号は、医科カルテを優先して統合を図りました。 両病院を統合して電子化する試みが難しかった理由は、当時の歯科レセコンメーカーが、100台以上もの端末を統合できるサーバーシステムを構築・維持管理する技術レベルになかったためです。 電子カルテは、処置そのものを記録する「処置オーダ」と、診断・所見を記載し、医事会計でのレセプト作成に反映される「病名オーダ」の2種類を連動させる必要があります。NECの汎用オーダを処置オーダとして使用し、医療情報室が中心となって、歯科の各部門の医師、歯科医師、医事課職員によって処置オーダを構築していきました。この際、難しい問題に直面したのです。 担当医にはそれぞれ病名ごとに処置の流れがあり、これをそのまま処置オーダに反映させたのですが、各担当医が保険5年生、臨床研修医がカルテの基本を学ぶため、患者のカルテを用いて擬似的にカルテ閲覧・記録を学ぶ。この際、実際の診療録にはアクセスしないため、変更などはなされない。電子カルテのトレーニングセンター